新型ｴﾈﾙｷﾞｰ自動車は普及するのか

新型ｴﾈﾙｷﾞｰ自動車が今後数年の主役となり､ﾄｯﾌﾟﾒｰｶｰが続々と新ｴﾈﾙｷﾞｰによるｺﾝｾﾌﾟﾄｶｰを発表しているが､いまだ世界は完全に石油ｴﾈﾙｷﾞｰに頼る時代にあることは間違いない｡実際にも､生産が本格的に開始されている新ｴﾈﾙｷﾞｰ車はほんのわずかである｡8ｶ月がたつ比亜迪F3DMが100台も売れていないというのが､現在の中国の新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の現状であるといえよう｡2009年の中国の新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の総販売台数はたった4000台ほどである｡

いったい何が新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の普及を妨げているのか｡工業と情報部産業政策司司長の辛国斌によれば､基礎施設の未整備が新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の発展を抑制しているのだという｡現在､ｶﾞｿﾘﾝｽﾀﾝﾄﾞはいたるところに見られるが､充電ｽﾀﾝﾄﾞや水素ｽﾀﾝﾄﾞなどの基礎設備は極端に少ない｡このほか､消費者の新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の技術に対する信頼度も低いという｡ﾓｰﾀｰｼｮｰでも､多くの参観者はﾊｲﾌﾞﾘｯﾄ車､EV､HEVなどの新ｴﾈﾙｷﾞｰ車に興味は示しても､ほとんどの人が近いうちに買うつもりはないと言っている｡｢今のものだと電池の持ちが悪く､一回の充電で数十ｷﾛしか走れず､この電池も何年使えるかわからない｡電動自動車は同ﾚﾍﾞﾙのｶﾞｿﾘﾝ自動車よりも高いし､割りに合わないと思う｣と､ある参観者は語る｡調査によれば､中国人の新ｴﾈﾙｷﾞｰ車に29.7%が新ｴﾈﾙｷﾞｰ車についてよく知らず､3割ちかくが価格や維持ｺｽﾄが高いので買わないと答えている｡

新ｴﾈﾙｷﾞｰ車のゆくえ

これらの困難はあろうとも､新ｴﾈﾙｷﾞｰ車が今後の自動車産業の主流になるだろうことは間違いない｡全世界がｴﾈﾙｷﾞｰ欠乏状態にあり､環境問題も日々深刻になっている現在､新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の開発と応用は､各国の自動車産業の焦点となっている｡新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の産業化は技術の成熟化と基礎設備の充実以外にも､政府の指導と援助が欠かせ

欧米や日本などの新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の発展が早い国家はひとつの例外もなく､政府が補助をあたえるなどの形で新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の発展に力を貸している｡ｱﾒﾘｶで250億ﾄﾞﾙにものぼる基金が設立され､低利息でﾒｰｶｰのｴｺｶｰ･新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の研究･開発･生産への援助を行っている｡同時に充電式のﾊｲﾌﾞﾘｯﾄｶｰを購入した場7500ﾄﾞﾙの税を割り引く政策を行っている｡日本は2009年4月1日から､純電動自動車､ﾊｲﾌﾞﾘｯﾄｶｰ､ｸﾘｰﾝなｶﾞｿﾘﾝｶｰなどを購入した場合､税の免除などのさまざまな特典が得られる政策を実施している｡ﾌﾗﾝｽでは早く1995年に電動自動車発展のための優遇政策がとられ､電動自動車を1台買うたびに最高1.5万ﾌﾗﾝの補助を行っている｡

中国の新ｴﾈﾙｷﾞｰ車への情熱はこれらの国に劣らない｡2009年1月､中国政府は初めてｴｺ･新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の13のﾓﾃﾞﾙ都市を指定し､公共交通･ﾀｸｼｰ･公務車･環境衛生･郵政などの方面で率先して新ｴﾈﾙｷﾞｰ車を使うことを奨励した｡上海2010年の万博開催都市として､新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の使用拡大を率先して行っており､都市内部に10の水素ｽﾀﾝﾄﾞ､100台の電池燃料大型ﾊﾞｽと1000台の電池乗用車を導入している｡また､上海市では新ｴﾈﾙｷﾞｰ車を援助する法令を出し､新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の車主1台につき最高2万元の補助金を与え､有料道路の通行費を免じる処置を取っている｡関係者の話では､中国政府もまさに個人の新ｴﾈﾙｷﾞｰ車購入者に補助政策を行うことを検討しているところで､早ければ7月に発表されるだろうとのことである｡

国務院が発表した2009~2011年の『自動車産業の調整と振興計画』によると､計画期間内に､中国は新ｴﾈﾙｷﾞｰ車の販売台数を全乗用車販売数の5%にまでもってゆく目標が掲げられており､これが実現できるかどうかはわからないものの､新ｴﾈﾙｷﾞｰ車がわれわれの生活のなかでますます身近なものとなり､｢ｸﾘｰﾝな自動車時代｣に突入するときもそう遠くないことは確かである｡